政府の推進する「資産所得倍増プラン（リンク）」や2024年版「新しいNISA（公式ページ）」など新しい環境づくりも整いつつあり、また、2022年の金融広報中央委員会によれば「金融教育を行うべきと思う」と答えた人の割合が「約７割」に達するなど、お金に対する「意識」にも、これまでにない変化が訪れています。
当オフィスでは、開業以来「お金の知識は財産になる」という考えのもと、「金融経済教育の専門家」としての活動もしています。中学校・高校・大学など教育機関や企業研修（資産形成・iDeCo・確定拠出年金・ライフプラン等）、市区町村、名古屋証券取引所、住宅金融支援機構、日本FP協会でのプロフェッショナル研修など、様々な場所で金融経済教育を実施。
今や、YouTubeやSNSでも「お金のコンテンツ」は人気チャンネルの１つとなり、ここ最近では、
「中学生がFP資格を取得」したことで、一時話題となりました。
当オフィスでは開業以来「お金の知識は財産になる」という考えのもと、 「金融経済教育の専門家」としての活動もしています。中学校・高校・大学など教育機関や企業研修（資産形成・iDeCo・確定拠出年金・ライフプラン等）、市区町村、名古屋証券取引所、住宅金融支援機構、日本FP協会でのプロフェッショナル研修など、様々な場所で金融経済教育を実施。
おこづかいやお年玉を 「あげる立場」になり、こどもたちに「どう伝えよう…」と悩んでいる方もきっと多くいらっしゃることでしょう。成人年齢の引き下げにともない、2022年4月より高校でのお金の「授業」が義務化されたことで、もう一歩進んだ金融経済教育に「関心」が高まりつつあります。
当オフィスでは、親子で参加できるイベント開催や、ご家庭でできるお金の教育、学校での「授業」を実施しています。特に「こども」からの教育には、つい大人の押し付けにならないよう「勉強」をさせたい…から入るのではなく 「よく遊び、よく学び」の視点で、実施。
こどもの「金融経済教育」の一環として、「投資体験ゲーム」を開発（今春設立の一般社団法人キュリエーション「CURIATION!」にて）しました。ゲームを楽しみながら「知育」と「コミュニケーション」をはぐくみ、「体験」により自然と学べるように作られたゲームです。親子で参加できることはもちろんのこと、学校や様々なイベントでも実施しています。子どもたちは本当に正直です。「おもしろそう！」と思ってもらえたら、わたしたちも合格という考え方で「金融経済教育」を推進しています。
対象学年：小学４年生から大学生まで
